付加価値産業として、日本経済をリードしているといわれているのが製薬協です。日本は健康先進国としても知名度がありますが、海外に目を向けると、まだまだ医療体制が整っていなかったり、環境の問題、病気を予防することにしか注力できない貧困問題などもありますから、日本の製薬協などが支援できれば、日本経済も海外の人たちもウィン・ウィンの関係になれるでしょう。

語学ができるならコミュニケーションがとれる

遺伝という問題もありますが、環境要因による個別化を図ることも考えなければなりません。海外に医師や薬剤の医療従事者を派遣する、そうしたニュースなどを見る機会もあるのではないでしょうか。

病気に関する情報も精密な予測を立てなければなりません。その予測に基づく予防になるであろう介入が必要になるでしょう。もちろん、グローバルビジネスでは語学ができなければ、患者個人による情報の理解と医療への参加などは難しくなります。

特に医薬品に関する専門用語などは、ニュアンスが違うだけで処方される薬が異なりますから、やはり、薬剤師求人にも語学スキルというのが定着化するのではないでしょうか。

大学や企業でも情報提供を求めている

医療機関などから提供される患者さんの医療情報は薬剤師の元にも届きます。もちろん、製薬協にも提供されますが、この時には匿名加工されて蓄積されていくため、個人を特定される心配はありません。

薬剤の知識を習得するために、多くの若者が大学で薬剤について学ぶのですが、その大学などの研究機関や企業などが、治療効果や評価などに関する研究に役立てることもあります。また、それらのデータによって新しい薬を創るということもありますし、薬のみならず、今は医療機器開発などにも活用されているようです。

協力しながら薬を創ることがポイント

患者さんは、ただ医師や薬剤師に診察してもらって、処方箋を出して薬を調合してもらい服用するだけでなく、知らず知らずのうちに、新薬開発の協力をしていることになります。実現するために、有効活用するために、協力や働きかけを行うのが製薬協でもあります。

同時に、世界からも創薬資源を集めることになるでしょう。近年では、新型コロナウイルス感染症予防のワクチン接種が話題ですが、そのワクチンに害虫駆除に使用される薬での治験の話しが広まっています。誰かがやらなければ創薬はできないのですが、治験にも一般の方々が協力せざるを得ないのですから、世界規模で知恵を出し合い、連携して取り組むことが必要になるのではないでしょうか。